35歳からの不妊治療のすすめ

高年齢出産だと思ったら、不妊症治療も頭の隅に入れておきましょう!

世界的に、女性の社会進出や晩婚化など、平均初産年齢の上昇に伴って、不妊症患者が増加しています。

 

原因は、高齢になるほど卵子が老化し、妊娠率が低下することによります。

 

一般的に、体外受精の妊娠率は20%〜40%であるの対して、30代後半を越えると、20%を切ります。

 

このような30代後半以上の女性に起こりうる不妊症の治療としては、次の4つの段階があります。

 

第1段階:タイミング法

原始的な方法です。
超音波検査などで女性の排卵日を正確に把握して、該当日に性交渉を行うことで、自然妊娠を目指す。
排卵誘発剤を併用して、排卵日をコントロールすることもある。

 

費用:1回当たり数千円(保険適用)

 

第2段階:人工授精

人工的に、医療用のチューブで、精子を子宮、又は卵管に注入して人工授精する。
タイミング法を導入してから半年以上成果が見られない検討が必要。

 

費用:1回当たり1〜2万円(保険不適用)

 

第3段階:体外受精

腹腔境で卵巣から採取した卵子と精子を培養液の中に入れて受精を促し、受精したら再び子宮内に戻す。
日本の場合、1度に戻す受精卵は1〜2個と規定されている。

 

費用:1回当たり20〜30万円(保険不適用)

 

第4段階:顕微授精

第3段階において、精子が自力で受精できない場合には、顕微鏡で観察しながら、極細の針で精子を卵子に直接注入する。

 

通常の体外授精と異なり、受精能力に左右されず、精子の数が少なかったり、運動率が低い場合に有効とされます。

 

費用:1回当たり25〜50万円(保険不適用)

 

 

この4つの段階でも妊娠できるのは一握りで、あきらめずに何回も繰り返すのが現状です。

 

残された可能性としては、第3者から卵子・精子の提供を受けて妊娠を目指すものです。

 

但し、制度面では、日本は不妊治療の技術では世界トップクラスであるにもかかわらず、他者からの卵子や精子の提供による体外受精は、
日本産婦人科学会が原則禁止していることから、実施できていません。

 

また、費用面では、治療費用は、フランスやスウェーデンでは年齢や回数に制限はあっても人工授精や体外受精に保険が適用されるのに
対し、日本では、保険適用されるのは、第1段階の「タイミング法」のみです。

 

お金がある人は、アメリカなど海外で卵子や精子の提供を受けたり、代理母を探すこともできますが、それはごく一部の人たちです。

 

ほとんどの人たちは、諦めるしかありませんでした。

 

しかし、最近、この状況を打開する新しい技術が登場しました。

 

それが、「体外活性化(IVA)法」です。

 

 

参考)体外活性化(IVA)法

 

不妊治療は、少しでも早く処置することが大切です。

 

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